経営人間学講座

毎月 東京  大阪  福岡にて講座を実施

竹内日祥 師

全日本経営人間学協会理事長  宗教法人妙見閣寺代表役員 公益法人ドイツ大聖恩寺理事長  統合学術国際研究所理事長

1947年生まれ。立正大学仏教学部卒業。企業経営者の指導及び管理職教育に意欲的に携わり、大小民間企業、公共団体を中心に各種セミナーで熱烈な支持と共感を集め、年間の講演回数は200回に及ぶ。師の講演は、現代の大変革時代に組織が生き残る為の価値観の転換(パラダイム・シフト)につき徹底的に解明する。そして今日、企業にとって最も問われている自社独自の戦略策定と、強力なリーダーシップの確立につき講義を進め、経営トップの指導と企業幹部の人材育成に強烈な影響を与えている。現在、シリーズ連続10回「経営人間学講座」を東京・大阪・福岡の3会場で開催。熱気あふれる会場は満席の盛況。なお、執筆・講演の収益金は、ドイツ大聖恩寺(国際交流センター)でのシンポジウム開催、日本での統合学術国際研究所の運営、並びに日・独「統合学」学会運営のための資金に充当されている。

経営人間学講座は、全講座を通じて、統合の思想(有機体システム思考の哲学)を経営という立場から学ぶ場です。統合の思想とは、自己の問題を特定し、そのマイナスを価値に変える、という思想です。なぜ、価値観学習が私達に必要なのか、と言えば、私は、近代合理主義、つまり、分離の思想の中で育ってきたからです。それは分離分割、要素還元の考え方であり、その考え方からは、批判と分析しか出て来ません。それでは、問題が起こった時に、犯人探しと責任のなすり合いしか出て来ない為、だれも問題解決の当事者にはなり得ないからです。問題とは概ねパラドックスを統合できないところから生まれます。問題のない組織は存在しないのですから、私達は今、パラドックスを統合し、新しい価値を生みだし、真の主体性や当事者意識を自己の中に確立するものの考え方の構造をしっかり学び、本物の思考力を身につけていかなくてはいけません。  その学びの場が、「経営人間学講座」です。  一見、遠回りに見えても、統合の思想を学び、マイナス(問題)にこそ、真の価値があるという価値観をしっかりと確信し、全社員と共有し、組織にそれを浸透させていくことでしか、組織を抜本革新し、新たな価値を創造し、未来を自らの手でつくり出すことはできません。  未来は現在の行動がつくり出すもの。是非、未来のためにご一緒に思想学習に取り組みましょう。

受講者の声

(株)新出光
代表取締役会長
出光 芳秀氏

大正15年石油製品販売会社として産声をあげた当社は、創業以来「お客様のお役に立ちたい」という思いを原動力にして、事業に取り組んで参りました。我が社は、社員を「人財」と捉え、システム思考を基軸にした意識改革によって、創造性を有する主体的な人材の育成を目指しています。我が社のこれからの飛躍は、ひとえに社員一人ひとりの成長にあると言っても過言ではありません。経営人間学講座は、経営トップ並びに幹部が体得すべきリーダーとしての本質につき、他のセミナーでは学ぶことのできない内容を深く体得できます。我が社の人材育成に於いても深い確信と勇気を与えてくれます。我が社がイノベーションによって新たな価値創造を実現し続ける企業となり、その社会的責任を果たしていくために、今後も統合の思想・価値観学習に基づく人材育成に邁進していく所存です。


株式会社キリン堂
代表取締役会長
寺西 忠幸氏

ギリシャから欧州周辺国の金融危機と経済破綻など多岐に亘る問題が発生し、世界的に大変な危機状況にあります。また、我が国は東日本大震災による原発等の被害を受け、官民一体となって一日も早い復旧・復興を進めているところですが、超高齢社会の進行による医療・介護・年金の社会保障費の急増など困難な問題を抱え、社会全体に閉塞感が漂っております。この停滞感を打破するのは、抜本革新以外に方策はありません。我が社も、成長経済時代のオペレーションマネジメントによる成功体験の延長線上には未来の存在は不可能であると、強い危機感をもって抜本革新を進めています。「経営人間学講座」を学び、企業として目指す成果と、社員一人一人の主体性の確立の同時実現を目指しております。我が社の輝く未来を創造するため、より多くの仲間で人間学を学び、この閉塞感を突き抜けて活力ある社会にしたいと願ってやみません。


(税)統合経営システムパートナー
代表 楠本 浩之

東北の大震災、タイの大洪水、覇権国中国の肥大化、ギリシア危機から始まる先進国デフォルトの危機、G-0と呼ばれるリーダー国不在の中での世界不況等々。過去の経済常識が崩れゆく事態が、我々の日々の経営に直結する時代となりました。過去の業界の常識・慣例の創造的破壊こそが、新たな価値創造であり、その為の「真の抜本革新」は、これまでの手法・テクニックといった近代経営論の中には存在せず、トップ自身と全社員の自己革新(自分自身の価値観の転換)を巻き込む「価値観による経営(バリューマネジメント)」への大転換です。顧客を守り、会社を守り、社員を守ることで、国家や社会に貢献する為に一人でも多くの企業人に学んで頂くことを祈っております。
税理士法人統合経営システムパートナー  代表 楠本 浩